ジャスダック市場は、米国市場でハイテク株が利益確定売りに押されたことから、楽天、ファンコミュ、Ｅトレ、オプトら時価総額上位のネット関連株に投売りが相次いだ。
指数は急反落。
インデックスがストップ安したほか、ＡＤワークス、スパークスの下げもきつい。
個別では、データアプリ、ベルパーク、プロパストが買われている。
前場の東京株式市場では、日経平均株価は小反発。
24日の米国株式市場が下げ渋ったことを手がかりに買い優勢で始まったものの、買いが続かず、上値の重い展開となった。
中間決算や米国経済の動向を見極めたい、との向きが多かったようだ。
33業種中、10業種がプラスだった。
ＮＹＭＥＸで原油先物が上昇したことを手がかりに鉱業や石油石炭などエネルギー関連が高く、上方修正した島津を中心とする精密機器も堅調。
半面、サブプライムローン問題への不透明感から銀行、その他金融、保険、証券などが値を下げた。
東京株式市場では、日経平均株価は続落。
24日の米国株式市場での下げ渋りを好感して買い優勢で始まったが、後場に入ると為替の円高の進展や、軟調な中国株式市場を嫌気し、先物主導で下落した。
中間決算の発表ラッシュを控え、様子見気分が強く、個別物色の動きが中心となった。
33業種中、7業種のみがプラスだった。
値上がり率1位は「その他製品」。
場中に、大幅な増益決算と上方修正を発表した任天堂がけん引役となり、全体をけん引した。
ただ、メインとなる大阪市場では前日比マイナスで取引を終えている。
そのほか、業績予想を上方修正した島津を中心とする精密機器が高く、ゴム製品、食料品、サービスなども堅調だった。
半面、値下がりで目立ったのは、銀行、証券その他金融など金融関連セクターだった。
みずほＦＧやメリルリンチのサブプライムローンに絡んだ損失計上との報道を受けて、国内金融機関に対する不安が広がった。
円高を嫌気し、ハイテクや自動車など輸出関連もさえない。
インターネット関連株の下落も目立った。
24日に決算発表を行ったヤフーに対し、外資系証券3社が一斉にレーティングの格下げを行っており、売りが殺到したようだ。
こうした売りが新興3市場にも波及し、楽天、サイバーエージェント、ＤｅＮＡといった銘柄が大幅安となっている。
（証券新報・木村）